ちゅういけっかんたどうせいしょうがい
注意欠陥・多動性障害(ADHD)
集中力が続かない、うろうろ動きまわる、いきなりカッとなるなどの症状が特徴の病気。男の子に多い
17人の医師がチェック 198回の改訂 最終更新: 2023.01.17

注意欠陥・多動性障害(ADHD)で知っておいてほしいこと

ADHDはなるべく早い段階で見つけ、治療を開始することが望ましいです。治療にあたっては、学校の先生やお医者さん、発達障害者支援センターなどと協力して、子どものサポートを行っていくことが大事です。また、障害年金を受け取れる可能性があります。

1. ADHDの早期発見の重要性

私たちは子どもの頃の成功体験の積み重ねで、大きくなっても何かに挑戦したり、困難に立ち向かっていくことができます。一方で、ADHDの子どもは、その病気の特性から、ミスが多くなり、自信を失ってしまいがちです。また、友人関係をうまく築けないこともあります。自信をつけられないまま大きくなってしまうと、社会生活をうまく送れなかったり、自暴自棄になり非行に走ってしまう人もいます。

ADHDの症状は心理社会的療法や薬物治療により軽減することができます。早い時期に治療を始めることで失敗体験が減れば、子どもの自信に繋がります。もし、学校や友達関係でトラブルが多いと感じる場合には、学校の先生やお医者さんに相談してみてください。

2. ADHDの二次障害について

ADHDを持つ人では生活の中で多くの困難に直面することが多く、大きなストレスがかかります。その結果、頭痛や食欲低下などの体調不良を起こしてしまうことがあります。これをADHDの二次障害と呼びます。二次障害は単なる体調不良だけでなく、睡眠障害うつ病などの他の病気を起こしてしまうこともあります。二次障害を防ぐためにはADHDの薬物治療だけでなく、環境調整などの心理社会的治療も重要です。もし、ADHDの人で大きなストレスや体調不良を感じる場合は、担当のお医者さんに相談してみてください。

3. ADHDのことを相談したい時は何科を受診したら良いか?

子どもの場合は小児科、大人の場合は精神科を受診してみてください。

もし子どもの時にADHDの診断で小児科を通院開始した場合には、大人になっても小児科で治療を続けることもあります。

4. 発達障害者支援センターとは?

ADHDや自閉症アスペルガー症候群など発達障害への支援を行っている専門機関です。生活の中でのトラブルに対する対応や、それぞれの発達障害の特徴を活かしていけるような支援体制を築くためのサポートを行っています。例えば、以下のような相談に応じています。

  • 家庭でのトラブルについて(引きこもり、暴力行為など)
  • 学習のサポートについて
  • 職場での悩みについて
  • 就労支援について

発達障害者支援センターでは、本人や家族だけでなく、学校、会社、福祉施設など、発達障害とかかわる人たちからの相談も受けています。

各地域のセンターは、こちらの「国立障害者リハビリテーションセンター:発達障害者支援センター・一覧」から探すことができます。

5. 障害者手帳、精神障害者保健福祉手帳とは?

ADHDで社会生活に制約がかかっている場合、精神障害者保健福祉手帳の対象となります。精神障害者保健福祉手帳は障害者手帳の一つです。精神障害者保健福祉手帳を持っている人は、支援サービスを利用することができます。具体的なサービスの例として以下のものがあります。

  • 医療費助成
  • 公共料金の割引サービス(JR、タクシー、美術館など)
  • 所得税、住民税の軽減
  • 就職の際、障害者雇用を受けることができる

精神障害者保健福祉手帳の取得にあたっては申請書、お医者さんによる診断書、その他の必要書類を揃えて、居住地の市町村の担当窓口へ提出・申請を行います。これらの書類を参考に精神障害者保健福祉手帳の対象かどうか審査されるしくみになっています。

精神障害者保健福祉手帳の取得を検討されている方は、市町村の窓口で相談してみてください。

6. 障害年金とは?

障害年金とは、病気やケガで働くことができなくなった場合に金銭的な援助を受けることができる制度です。ADHDでも受給できる場合があります。老齢年金は通常65歳以上から受給が始まりますが、障害年金は65歳未満からでも受け取ることができます。障害年金には障害基礎年金と障害厚生年金があり、支給の条件などが少し違います。

大まかには以下の基準を満たす時に障害年金を受給できます。

  • 国民年金または厚生年金に加入している間に、障害の原因となった病気やケガについて初めて医師または歯科医師の診療を受けた
  • 国民年金、厚生年金、共済年金に加入し保険料を納付している
  • 障害年金の障害等級が受給の要件を満たす

例外などの規定がいくつかありますので、詳しくは日本年金機構の説明をご覧ください。

申請は年金事務所の窓口で行います。申請を検討されている方は、障害年金の受給の要件を満たしているかを含め、年金事務所の窓口で一度相談してみることをお勧めします。