注意欠陥・多動性障害（ADHD）の基礎知識

• 脳内の神経伝達機能を改善し、注意力の散漫や衝動的で落ち着きがないなどの症状を改善する薬
  • ADHDはドパミンやノルアドレナリンなどの脳内伝達物質の不足などによっておこるとされる
  • 本剤は脳内のドパミンあるいはノルアドレナリンの働きを強めたり、これら神経伝達物質のシグナル伝達を改善する作用などをあらわし、その作用の仕組みは薬剤によって異なる

• 成長期の小児などは特に食欲減退の症状（副作用）に注意する

小児期のADHDの診療は精神科医と小児科医が携わっており、それぞれ専門科としては児童精神科（精神科の1分野）、小児神経科(小児科の1分野)です。その他、公的機関として子ども家庭センターや療育機関で専門医が発達相談を受け付けている場合も多いです。精神科医は子どもが大きくなってからも診療を続けることができ、成人期のADHDの診療も可能であること、小児科医はADHDのみならず子どもの身体、精神の発達全般について診療できることがそれぞれ特徴と言えます。

成人期のADHDに関連する専門科は精神科および神経科、メンタルヘルス科、一部の心療内科です。成人期のADHDについては分野別の専門医がありません。精神科の専門医である精神保健指定医という国家資格と精神科専門医という学会認定資格があり、そのどちらかを持っている医師であれば診療できますが、成人期のADHD治療はまだ広く行われるようになって間もないため、治療に精通している医師が少ないのが現状です。

自治体の発達相談、子ども家庭センターなどの公的機関もしくは児童精神科、発達小児科を標榜している医療機関が望ましいですが、専門医の数、標榜医療機関の数は少なく予約を取りにくい場合が多いです。児童精神科、発達小児科を標榜していない医療機関に相談に行く場合は、事前にADHDの診療を行っているか確認する方が良いでしょう。

成人期のADHDの場合、診断、治療を行うと掲げている医療機関の数が少ないため、事前に確認することが勧められます。児童精神科など、小児期のADHDの診療を行う医療機関でも成人期の治療を行っている場合もありますが、医療機関によって異なるので確認が必要です。
小児期のADHDの診断は主に患児の行動観察と、保護者、学校担任など周囲の大人からの状況聴取、評価尺度や心理検査を用いた定量的検査でおこなわれます。受診の際には母子手帳や、通知表や自宅や学校での状態を記したものなどがあるとスムーズです。

成人期のADHDの診断は小児期の状況把握と、成人期の状態把握の2面から行っていきます。小児期の状況把握は、7歳以前の状況を母子手帳や通知表などを確認しながら保護者から聴取することが必要です。成人期の状況把握は主に問診、周囲の人からの聴取、チェックリストなどの診断補助ツール、知能検査による評価で行います。小児期の状態と成人期の状態を合わせて総合的に判定するため、現在の状況だけで診断することは避けることが望ましいと言われています。
頭部MRI検査や脳波検査、血液検査などは補助的に用いられる場合がありますが、必ずしも診断に必要ではありませんが、ADHDと類似した症状を引きおこす疾患の除外に用いられる場合もあります。

近年ADHDの治療薬が発売され、薬物療法をおこなわれることが多くなりましたが、薬物療法単独ではなく、特に小児期のADHDの場合には、失敗が減る、集中できる環境作りや、患児の個性に合わせた心理社会的治療を必ず併用することが必要です。保護者や学校の先生が困っていることを相談できる、患児が信頼を寄せてくれる主治医を見つけることが大切です。

成人期のADHDにおいても薬物治療を行うことができるようになりましたが、治療は薬物療法だけではなく、現在問題となっている状況に対する対処が必要になってくるケースが多いといわれています。成人に対しては就労の支援などはありますが、小児に対してされているような療育、能力訓練はあまり充実していないため、能力を伸ばすというよりも、今の困難な状況にどう対処するかということが問題になってきます。そういった相談にも乗ってもらえる信頼できる主治医を見つけて治療を受けましょう。