ヘパリンカルシウム注1万単位/10mL「AY」の基本情報

• 血を固まりにくくし、血液の流れをよくするお薬です。
• 血管の中に血栓ができるのを防ぐ働きがあります。

• 血液検査の血液凝固の防止
• 血液体外循環時の灌流血液の凝固防止
• 血管カテーテル挿入時の血液凝固の防止
• 血栓塞栓症の治療
• 血栓塞栓症の予防
• 四肢動脈血栓塞栓症の治療
• 四肢動脈血栓塞栓症の予防
• 手術後の血栓塞栓症の治療
• 手術後の血栓塞栓症の予防
• 手術中の血栓塞栓症の治療
• 手術中の血栓塞栓症の予防
• 静脈血栓症の治療
• 静脈血栓症の予防
• 心筋梗塞症の治療
• 心筋梗塞症の予防
• 人工腎臓の灌流血液の凝固防止
• 人工心肺の灌流血液の凝固防止
• 脳塞栓症の治療
• 脳塞栓症の予防
• 肺塞栓症の治療
• 肺塞栓症の予防
• 汎発性血管内血液凝固症候群の治療
• 輸血の血液凝固の防止

ヘパリンカルシウム注1万単位/10mL「AY」の副作用

主な副作用

過敏症、そう痒感、悪寒、発熱、鼻炎、気管支喘息、流涙、脱毛、白斑、出血性皮膚壊死、AST上昇

起こる可能性のある重大な副作用

ショック、アナフィラキシー、血圧低下、意識低下、呼吸困難、チアノーゼ、蕁麻疹、脳出血、消化管出血、肺出血、硬膜外血腫、後腹膜血腫、腹腔内出血、術後出血、刺入部出血、重篤な出血、HIT、血栓症、著明な血小板減少、脳梗塞、肺塞栓症、深部静脈血栓症、シャント閉塞、回路内閉塞、著明な血小板数減少

上記以外の副作用

ALT上昇、骨粗鬆症、低アルドステロン症

ヘパリンカルシウム注1万単位/10mL「AY」の用法・用量

• 本剤は通常次記の各投与法によって投与されるが、それらは症例又は適応領域、目的によって決定される
• 通常本剤投与後、全血凝固時間（Lee－White法）又は全血活性化部分トロンボプラスチン時間（WBAPTT）が正常値の2～3倍になるように年齢・症状に応じて適宜用量をコントロールする
• 〈体外循環時（血液透析・人工心肺）における使用法〉・ 人工腎では各患者の適切な使用量を透析前に各々のヘパリン感受性試験の結果に基づいて算出するが、全身ヘパリン化法の場合、通常透析開始に先だって、1000～3000単位を投与し、透析開始後は、1時間あたり、500～1500単位を持続的に、又は1時間毎に500～1500単位を間歇的に追加する
• 局所ヘパリン化法の場合は、1時間あたり1500～2500単位を持続注入し、体内灌流時にプロタミン硫酸塩で中和する
• ・ 術式・方法によって多少異なるが、人工心肺灌流時には、150～300単位/kgを投与し、更に体外循環時間の延長とともに必要に応じて適宜追加する
• 体外循環後は、術後出血を防止し、ヘパリンの作用を中和するためにプロタミン硫酸塩を用いる
• 〈静脈内点滴注射法〉10000～30000単位を5%ブドウ糖注射液、生理食塩液、リンゲル液1000mLで希釈し、最初1分間30滴前後の速度で、続いて全血凝固時間又はWBAPTTが投与前の2～3倍になれば1分間20滴前後の速度で、静脈内に点滴注射する
• 〈静脈内間歇注射法〉1回5000～10000単位を4～8時間毎に静脈内注射する
• 注射開始3時間後から、2～4時間毎に全血凝固時間又はWBAPTTを測定し、投与前の2～3倍になるようにコントロールする
• 〈輸血及び血液検査の際の血液凝固防止法〉輸血の際の血液凝固の防止には、通常血液100mLに対して400～500単位を用いる
• 血液検査の際の血液凝固の防止にもほぼ同様に、血液20～30mLに対して100単位を用いる

病気や症状に応じた注意喚起

• 以下の病気・症状がみられる方は、添付文書の「使用上の注意」等を確認してください
  • 亜急性細菌性心内膜炎
  • 外傷後日の浅い
  • 喀血
  • 過敏症
  • 血管障害による出血傾向
  • 月経期間中
  • 血小板減少性紫斑病
  • 血友病
  • 重症高血圧症
  • 重症糖尿病
  • 重篤な肝障害
  • 重篤な腎障害
  • 手術時
  • 出血
  • 消化管潰瘍
  • 頭蓋内出血
  • 性器出血を伴う妊産褥婦
  • 大腸炎
  • 中枢神経系の手術後日の浅い
  • 内臓腫瘍
  • 尿路出血
  • 消化管憩室炎
  • 血液凝固障害［汎発性血管内血液凝固症候群＜DIC＞を除く］
  • HIT
  • ヘパリン起因性血小板減少症
  • heparin－induced thrombocytopenia

患者の属性に応じた注意喚起

• 以下にあてはまる方は、添付文書の「使用上の注意」等を確認してください
  • 妊婦・産婦
  • 新生児(低出生体重児を含む)
  • 乳児
  • 幼児・小児
  • 高齢者

年齢や性別に応じた注意喚起

• 以下にあてはまる方は、添付文書の「使用上の注意」等を確認してください
  • 小児等(0歳〜14歳)
  • 低出生体重児(0日〜27日)
  • 新生児(0日〜27日)